価値ある大切な商品の新たな創造事業は、
モノの歴史、文化、価値を守り、時代や国境を越えて次へと繋げていきます。
循環型社会へ貢献する当社のビジネス『リバリュー』と
『テクノロジー』をかけあわせることで無限の可能性を追求し、
持続可能な成長を目指しています。
SDGsへの取り組み
環境への配慮
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梱包資材について 再生紙を利用したダンボ―ル箱 再生原料を使用した気泡緩衝材 FSC®認証※1の商品バック、ダンボールパッケージ バイオマスマーク※2認定のビニール手提げ袋、ポリエチレン袋、梱包テープ 大切な商品を環境に配慮した梱包資材でお届けします。
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その他の備品
名刺、封筒はFSC®認証※1の紙で作られたものを使用しています。
※1
適切に管理されていると認められた森林から生産された木材や、その他のリスクの低い木材を使用した製品にFSC®ラベルを付け認証製品として販売できる制度です。
※2
生物由来の資源（バイオマス）を活用し、品質及び安全性が関連する法規、基準、規格等に適合している環境商品の目印です。
働きやすい環境づくり
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家族手当や時短勤務制度、社内公募制度、永年勤続表彰制度など従業員が安心して活き活きと働ける職場環境作りをすることで、エンゲージメントの強化を図ります。
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フォトマスター検定受験を希望する従業員への教材の提供、受験料の補助をおこなっており、業務知識の向上やモチベーションアップにも繋がっています。
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本社を中心に店舗、物流拠点を集結させることで、部門や担当業務が異なる社員でも顔を合わせてコミュニケーションを取りやすい環境にあります。
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2021年3月にAIMD※を導入したことで、従業員の残業時間削減や生産性向上へ繋がっています。※AIによる中古カメラの販売、
買取価格の自動アシストシステム
豊かな社会
一般社団法人障がい者自立推進機構は、障がい者アーティストの経済的な自立を目的とし
アート作品(絵画・デザイン等)を利用していただく活動を行っています。
当社はオフィシャルパートナーとしてパラリンアートの活動に参画しています。
■ アーティスト
ケンタさん アーティスト紹介
■ アーティストコメント
この作品を通して、シュッピン様とは貴重な「出会い」だったと思っております。もっと、さらに、という想いが込み上げ、その情熱を作品に表現し、シュッピン様のお役に少しでも立ちたいと思ったのです。
社会人として大きく育てていただきました。作品作りは、自分のインスピレーションを大事に、修正を重ねる度に自分の未熟さを知り、逆に面白くなってきました。
芸術性とビジネスに大切なる「ロゴ」の調和を、自分のインスピレーションを大事に保ちつつ、深く想い、考え、試行錯誤しました。自分が誠に勝手ながら、シュッピン様の社員の一員になったつもりで、責任を持って作品の制作に当たらせていただきました。
国連グローバル・コンパクトへの署名と加入
「国連グローバル・コンパクト」は、健全なグローバル社会を築くことを目的とした、世界最大のサステナビリティ・イニシアチブです。 シュッピン株式会社は2023年に国連グローバル・コンパクトに署名、加入し、世界的に採択・合意された普遍的な価値である４分野（人権の保護、不当な労働の排除、環境への対応、腐敗の防止）の10原則にコミットメントし、SDGsを推進します。
文化芸術支援
写真シェアリングサイト
「EVERYBODY×PHOTOGRAPHER.com」の企画運営
だれでも無料で参加、作品閲覧することができ、たくさんの方にカメラ・
写真の魅力に触れていただけます。
お客様とのカメラレンズ工場見学ツアーの実施(2019年)
製品の製造過程に触れることで、レンズ業界の技術の奥深さやカメラ・写真の楽しさをより実感していただきたいという思いで実施しました。
プロカメラマンを呼んでのトークイベント、撮影体験会の実施
「聴いて」「見て」「撮って」体験することで、撮影のテクニックから機材の性能、特徴などを知り、カメラの魅力と楽しさを実感していただきました。
写真・映像に係わる文化や芸術振興を目的とし、東京都写真美術館の活動を支援しています。
オフィシャルパートナーとして
パラリンアートの活動に参画しています。
ESGデータ
※各年度3月31日現在
E-環境
| 環境 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| Scope1 | 該当なし | 該当なし | 該当なし | 該当なし | 該当なし |
| Scope2 | 267.3t-CO2 | 245.1t-CO2 | 243.4t-CO2 | 0t-CO2 | 0t-CO2 |
| Scope3 | 130,411.4t-CO2 | 158,576.0t-CO2 | 163,255.5t-CO2 | 164,258.0t-CO2 | 170,660.3t-CO2 |
S-社会
| 基本情報 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 従業員数 |
210人 男性：152人(72.4%) |
215人 男性：156人(72.6%) |
231人 男性：166人(71.9%) |
244人 男性：169人(69.3%) |
250人 男性：169人(67.6%) |
| 管理職数 |
44人 男性：37人(84.1%) |
48人 男性：40人(83.3%) |
54人 男性：45人(83.3%) |
54人 男性：42人(77.8%) |
50人 男性：40人(80.0%) |
| 平均年齢 | 36.9歳 | 37.0歳 | 37.3歳 | 37.1歳 | 36.3歳 |
| 平均勤続年数 | 6.4年 男性：7.2年 |
6.9年 男性：7.9年 |
7.2年 男性：8.1年 |
7.1年 男性：8.1年 |
7.0年 男性：8.3年 |
| 離職率(自己都合) | 13.0% | 8.3% | 9.6% | 9.2% | 11.0% |
| 採用 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 新卒採用者数 |
9人 男性：4人（44.4%） |
8人 男性：2人（25.0%） |
3人 男性：1人（33.3%） |
2人 男性：2人（100%） |
9人 男性：5名（55.6%） |
| 中途採用者数 |
24人 男性：15人（62.5%） |
17人 男性：13人（76.5%） |
32人 男性：19人（59.4%） |
40人 男性：25人（62.5%） |
27人 男性：14人（51.9%） |
| 採用者全体における 女性比率 |
42.42% | 40.74% | 42.86% | 35.71% | 47.22% |
| 障がい者雇用 | 1人 | 0人 | 0人 | 0人 | 0人 |
| ワークライフバランス | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 有給休暇取得率 | 64.40% | 79.00% | 91.77% | 82.57% | 82.80% |
| 育児休暇取得者 |
4人 (男性：4人、女性：0人) |
2人 (男性：2人、女性：0人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
3人 (男性：3人、女性：0人) |
5人 (男性：5人、女性：0人) |
| 健康診断受診率 | 95.4% | 100% | 100% | 100% | 100% |
| ストレスチェック 実施率 |
72.9% | 90.8% | 84.9% | 83.8% | 82.5% |
| 男女 別月間平均残業時間 |
男性平均： 13:06 女性平均： 11:48 |
男性平均： 10:23 女性平均： 7:56 |
男性平均： 10:52 女性平均： 10:10 |
男性平均： 10:55 女性平均： 11:03 |
男性平均： 12:19 女性平均： 11:48 |
G-ガバナンス
| ガバナンス | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役人数 |
5人 (男性：5人、女性：0人) |
3人 (男性：3人、女性：0人) |
3人 (男性：3人、女性：0人) |
3人 (男性：3人、女性：0人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
| 社外取締役人数 |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
| 執行役員 |
2人 (男性：1人、女性：1人) |
3人 (男性：2人、女性：1人) |
3人 (男性：1人、女性：2人) |
3人 (男性：1人、女性：2人) |
1人 (男性：1人、女性：0人) |
| 取締役会開催数 | 20回 | 20回 | 18回 | 19回 | 18回 |
| 取締役会出席率 | 98.2% | 100% | 97.5% | 97.1% | 98.7% |
| 監査役 | 3人 | 3人 | 3人 | 3人 | 3人 |
| 社外監査役 | 2人 | 2人 | 2人 | 2人 | 2人 |
| 監査役会開催数 | 14回 | 14回 | 16回 | 14回 | 14回 |
TCFD提言に基づく情報開示
当社は2022年5月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同いたしました。
それに従い自社の環境情報を把握し開示を行うため、TCFDが公表した提言に沿った適切な情報開示を行います。
※TCFDとは…気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）のことを指します。「気候変動が企業や機関の財政面にどのような影響を与えるのか」についての情報開示を推進するため、2015年12月にG20の要請を受けた金融安定理事会によって設置されました。2017年6月に最終報告書を公表し、企業等に対して気候変動関連リスクおよび機会に関する項目について開示することを推奨しています。
